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    -  2005.12.09.Fri / 14:02 
全部原価計算では、資産の本質をサービス・ポテンシャルと捉え、その内容を【①】に求めるのに対し、直接原価計算では、資産の本質は【②】にあるとする。

このため、全部原価計算では、【③】のみならず【④】をも含む製造に要したすべての原価を【⑤】とするのに対し、直接原価計算では、【⑥】をもつ【⑦】のみを【⑧】とし、【⑨】は全て【⑩】とする。

すなわち、【⑪】に関する思考として、全部原価計算は、固定製造原価を【⑫】に均分しようという【⑬】に基づいている。

他方、直接原価計算は、製品を製造すればそれに応じて発生する増分額(つまり【⑭】)のみを負担させるという【⑮】に基づいているといえる。


①未来収益獲得能力
②未来原価回避能力    
③変動製造原価
④固定製造原価
⑤製品原価
⑥未来原価回避能力
⑦変動製造原価
⑧製品原価
⑨固定製造原価
⑩期間原価
⑪製品原価
⑫正常生産量
⑬長期平均思考
⑭変動製造原価
⑮短期限界思考



【未来収益獲得説】
製造原価は、それが変動費であれ固定費であれ、原価の発生によって製品が製造され当該製品が未来収益獲得能力をもつ限り、全ての原価は製品原価とされなければなれない。

いかなる型の原価にせよ、正当な支出にもとづき、将来それから生ずる利益または貢献を容易に予期しうるような要因を反映するものであれば、繰延べられて差し支えないのであり、資産の本質はその資産がもつサービス・ポテンシャルの未来収益獲得能力にあるとみるべきである。

したがって棚卸資産の評価は、全部原価によるべきである。



【未来原価回避説】
企業では、原材料費などの変動製造原価は生産数量の増減によって変化し、ひとたび製品の製造のために原材料を消費する限り、原材料費を発生させたその製品について将来再び原材料費として発生することは無い。

他方、固定製造原価は今期に発生しても将来もなお製品の製造とは関係なく発生する。

換言すれば、原材料費などの変動製造原価は未来原価を回避させる能力をもっているのに対し、固定製造原価は未来原価回避能力をもたない。

したがって、未来原価を節約する能力のある変動製造原価は、製品が販売されるまでは棚卸資産として繰延べるべきであるのに対し、固定製造原価は製品原価性を持たせるべきでない。

要するに棚卸資産は、未来(将来)において回避(節約)される変動製造原価のみによって測定されるべきである。


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恥ずかしくも日記かきますした。
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