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 [管理会計論]04ブロック理論 の記事一覧 
  梅2  -  2005.12.12.Mon / 10:09 
伝統的な操業度差異の分析は、【①】における製品原価計算に引きずられた方法であり、計画や統制用のデータとしては役に立たない。
具体的には、操業度差異を【②】で評価する点に問題がある。

【②】は、製品原価計算のために固定費を人為的に変動費化したものであり、これによって評価した操業度差異は製造間接費の真の損失を示すものではない。

問題なのは生産能力の未利用によって失われた機会であり、業績評価用の操業度差異は機会原価としての【③】によって評価されるべきである。

この分析は、もはや【①】の枠を超えて、【④】の予算・実績差異分析になる。

ただし、制度上は機会原価ではなく【⑤】による計算が要求されるため、原価計算制度の枠内でこのような分析を行うことはできない。
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    -  2005.12.09.Fri / 14:02 
全部原価計算では、資産の本質をサービス・ポテンシャルと捉え、その内容を【①】に求めるのに対し、直接原価計算では、資産の本質は【②】にあるとする。

このため、全部原価計算では、【③】のみならず【④】をも含む製造に要したすべての原価を【⑤】とするのに対し、直接原価計算では、【⑥】をもつ【⑦】のみを【⑧】とし、【⑨】は全て【⑩】とする。

すなわち、【⑪】に関する思考として、全部原価計算は、固定製造原価を【⑫】に均分しようという【⑬】に基づいている。

他方、直接原価計算は、製品を製造すればそれに応じて発生する増分額(つまり【⑭】)のみを負担させるという【⑮】に基づいているといえる。
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  正常仕損(減損)を異常仕損品に負担させるべきか。  -  2005.12.08.Thu / 11:46 
【正常性概念を重視する立場】

【原価発生原因を重視する立場】


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