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 [簿記]連結会計 の記事一覧 
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  連結会計-直12-  -  2005.11.28.Mon / 18:16 
連結C/F以外はおk。
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  連結会計-直11-  -  2005.11.28.Mon / 17:29 
【P株売益・税効果】
(借方)P株売益 2,000 (貸方)法人税等   800
                    自己益    1,200
(貸方)は法人税等であって、法人税等調整額ではない。



【D社の増資】
(借方)D株    2,760 (貸方)持分変動損益 2,760
持分比率が減少しているので(40%→30%)、(借方)D株2,760の上記仕訳には違和感がある。
でも持分相当額が増額しているので(132,000→128,000)、正しい・・・と思う。本当の理由は???



参考
D株売却
(借方)売益   ××× (貸方)D株   ×××
  連結会計-直10-  -  2005.11.28.Mon / 15:39 
【評価替資産の売却】
評価替資産(土地)を売却したときには、連結決算に先立って、土地売却の処理を修正する。
全面時価評価法を採用している場合には、上記修正を考慮して当期純利益の振替をする。問題の当純・利剰を修正しておくとよい。
部分時価評価法を採用している場合には、????????あとで

評価替
(借方)土地  60,000  (貸方)DTL 24,000
                     サ  36,000 

売却処理の修正(1/3売却)
(借方)コ売益 20,000  (貸方)土地 20,000
(借方)DTL   8,000  (貸方)法調  8,000
評価差額は不変。



【自己株式処分差益】
チェックリスト-1-に税効果が加わったときの手順。

①税引前のP株売益を算定。
②そこから法人税等を控除。
③法人税等控除後のP株売益に持分比率を乗じて振替えるべき自己サを算定。

P株売益(法人税等控除後)の持分相当額が持分法投資損益に含まれているので、自己サに振替える。



【D社のP株評価替】
  チェックリスト-1-  -  2005.11.27.Sun / 16:10 
【少数株主損益】
①当期純利益
②アップストリーム




【持分法投資損益】
①当期純利益
②連結調整勘定相当額
③役員賞与
④アップストリーム
⑤自己株式処分差益
  ↑親会社株式売却益の振替

(取得)自己  ×××/P株式 ×××

(売却)P株式 ×××/自己  ×××
    分    ×××/自己益 ×××

P株売却益の持分相当額が持分法投資損益に含まれているので、自己株式処分差益に振替える。

D社のP株売却は個別でみれば損益取引。
しかし連結ベースでみれば資本取引。
そこで、P株売益のうち持分相当額を自己株式処分差益に振替える処理が必要となる。

連結会計-応23-【持分法投資損益】も同じ。
  連結会計-直9-  -  2005.11.27.Sun / 02:41 
【固定資産の未実現利益消去】
P社は平成15年4月初め、帳簿価額24,000千円の償却性固定資産を30,000千円でS社に売却。
S社はこの償却性固定資産について、耐用年数3年、残存価額ゼロの定額法で期間費用処理。
平成17年3月末に企業集団外部へ7,000千円で売却。

平成16年3月末
首 6,000/コ 6,000
コ 2,000/首 2,000

平成17年3月末
コ 2,000/dep 2,000
コ 2,000/売損 2,000
  連結会計-応28-  -  2005.11.26.Sat / 22:11 
【配当権利落ち・期首取得】
①利益処分を追加取得前の持分比率で処理。(←配当権利落ちだから追加取得分の配当はもらえない。
②利益処分後の資本に基づいて追加取得の相殺消去。

利益剰余金の計算は、
①(×3/12:214,000-×3/3:130,000)×0.8
②(×3/25:130,000-×1/12:150,000)×0.6
③±連調償却
A.49,800

あるいは、
①(×3/12:214,000-×1/12:150,000)×0.6
②(×3/12:214,000-×3/3:130,000)×0.2
③±連調償却
A.49,800



【関連会社→子会社】
(部分)
①持分法の開始仕訳。
②評価差額の追加計上。
③持分法評価額で資本と相殺消去。
④連調は新規に計上されたものとする。

(全面)
①持分法の開始仕訳。
②持分法評価額で資本と相殺消去。
④連調は新規に計上されたものとする。



【子会社の欠損】
①当社の社長が100%出資。
②取締役すべて当社の役員が兼務。

資本金 50,000/少持 50,000(←当社0%)
少持   12,500/少損 12,500



【在外子会社】
部分時価評価法によっている場合には、評価差額から生じるTAを少数株主に負担させない。
  連結会計-応25-  -  2005.11.22.Tue / 14:04 
【S社の自己株式取得】
(借方)少持   ××× (貸方)自己株    ×××
     連調   ×××



【S社の自己株式利益消却】
(借方)自己株   ××× (貸方)自己株消却 ×××
連結修正消去仕訳で既に自己株式が消えているので、個別F/Sの消却処理を取消す。



【S社の自己株式処分】
(借方)自己株   ××× (貸方)少持      ×××
     差益    ×××      連調      ×××
                      変動      ×××



【連結・外貨の下書用紙】
(全面)
 資本金
 資本剰余金
 利益剰余金
 評価差額
 TA(←差額で出す
━━━━━━━━━━━
 期末資本×CR
外貨の評価差額を問題文B/Sの余白に書き込むとよい。

(部分)
  資本金
  資本剰余金
  利益剰余金
  TA(←差額で出す
━━━━━━━━━━━
  期末資本×CR
 ×持分比率
  評価差額
  TA(←差額で出す
 △S社株式
━━━━━━━━━━━
  連調
  連結会計-応24-  -  2005.11.22.Tue / 02:22 
資本連結は時系列に沿って仕訳を積み重ねていく。
持分比率の変更があるときは注意!
  連結会計-応23-  -  2005.11.19.Sat / 02:17 
【償却性固定資産の時価評価】
H14末  償却性固定資産    15,000/評価差額     15,000
H15末  利益剰余金期首残高 1,000/償却性固定資産  1,000
H16末  利益剰余金期首残高 1,000/償却性固定資産  1,000
H17末  減価償却費       1,000/償却性固定資産  1,000
※資本の推移表を作るときに忘れずに!(全面)
開始仕訳の前にやるようにすればいいかも。



【S社のP社株式取得・売却】
(借方)C    51,000 (貸方)P株    45,000
                   売益     6,000
                    ↓丸々売益はダメだから・・・
(借方)売益   4,800 (貸方)自己益   4,800
※取得時の逆仕訳を忘れずに!



【持分法投資損益】
①当期純利益
②連結調整勘定相当額
③役員賞与
④アップストリーム
⑤自己株式処分差益
  連結会計-基16短-  -  2005.11.17.Thu / 18:21 
特になし。



【1月12日(木)】
資金の範囲は現金及び現金同等物

現金とは、手許現金および要求払預金をいう。
要求払預金には、普通預金、当座預金、通知預金が含まれる。

現金同等物には、3ヶ月定期預金、譲渡性預金、CP、公社債投資信託、売戻条件付現先が含まれる。


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